絶対ではなく相対

＜業務連絡＞
J-Waveの収録インタビュー放送終わりました。Webにまとめがアップされていますが、週末には消去されてしまうようですのでお早めに。
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資産運用で大切なことは絶対的ではなく相対的に世の中を見ることです。例えば原油価格が上昇している、という絶対評価だけを見るのではなく、原油であれば石炭や天然ガス、原子力、風力といった他のエネルギー資産やゴールドや穀物といったコモディティとの相対的な上昇で比較してみると別の見方ができるようになるのです。

そんな世界を相対的に鳥瞰する分析が得意なのが「The Economist」です。今回は中国や東アジアの住宅がバブルだというのはかなりの誇張である（Talk of a housing bubble in China and other parts of East Asia is much exaggerated
）と分析しています。

その理由は住宅価格の上昇は賃金上昇率との相対的な比較で考えるべきだから、というのが同誌の主張です。賃金上昇を上回る住宅価格の上昇が顕著なインドのムンバイやバンガロールを除きアジアの各都市の住宅価格はまだバブルという水準ではないというのが結論です。むしろアメリカの不動産価格は賃金の上昇と比較して上がりすぎであると指摘しています。

中国の株価はバブルか？という過去の記事でも他の新興国との株価の上昇率の比較から冷静な分析をしていました。これも各国の株式市場を比較した相対的な分析でした。

相対的な比較をする利点はどこにあるのでしょうか。

一番のメリットは主観的で感情的な判断に陥る失敗を程度防ぐことができることです。1つの事象だけを取り出して判断すると、どうしても主観的で偏った方向になりがちです。過去と比較する、同じような国と比較する、他の統計データと比較する・・・多面的な分析を相対的に行うことで判断の精度を高めることができるのです。

それにしても不思議なのはこの雑誌の独特の立ち位置です。センセーショナルになりがちな週刊誌という媒体であるにも関わらず、冷静で時にシニカルな同誌のスタンスはどこから生まれているものなのでしょうか。