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未来を予測する事は簡単ではありません。その中で、いずれ確実にやってくると予想できるのは、インフレと首都圏の直下地震です。

2つに共通するのは、起こることはわかっても、それがいつどのぐらいの規模で発生するかの予測が難しいことです。しかし、いずれ確実にやってくるのであれば、最悪の事態を想定し、どちらも早いうちに対策を講じておくべきです。

インフレに関しては、以前のブログにも、その対策について書いてみました。

もう一つの直下地震に関しては、日本経済新聞で首都直下地震が発生した際の、想定被害の記事が掲載されています（図表も同紙から）。

これを見ると、同じ東京23区でも地盤や建物の形状によって被害の内容が異なることがわかります。

荒川に近い江東区や足立区、墨田区などの地域では、液状化の危険も高く、木造の建物が多いこともあり、タイミングによっては地震による大きな直接的な人的被害が想定されます。

一方、都心部ではオフィスが集中していることにより、帰宅困難者の増加が課題です。前回の東日本大震災のように平日の日中に震災が発生すれば、帰宅時に多くの人が足止めされ、オフィス近くに宿泊せざるをえなくなります。

さらに、私が一番懸念するのは、震災によってエレベーターが停止することです。タワーマンションの高層階に住んでいる人たちは、甚大な被害を受けることになります。

水や食料の備蓄がなければ、自宅に待機することができません。また、エレベーターの運転再開までに時間がかかれば、自宅から脱出できたとしても、避難所生活をせざるを得ません。多くのエレベーターが一斉に停止しますから、復旧作業にも時間がかかりそうです。

エレベーターの停止だけではなく、高層階は大きな横揺れによって家財にも被害が出るデメリットがあります。

だから、都心のタワーマンションに住む事は、非常に大きな地震リスクを抱えていることがわかります。

私は、高所恐怖症もあって昔から高層マンションが苦手です。現在も高層ビルの低層の5階に住んでいます。

人気のタワーマンションですが、私は住みたいとは思いません。

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※内藤忍、及び株式会社資産デザイン研究所、株式会社資産デザイン・ソリューションズは、国内外の不動産、実物資産のご紹介、資産配分などの投資アドバイスは行いますが、金融商品の個別銘柄の勧誘・推奨などの投資助言行為は一切行っておりません。また、投資の最終判断はご自身の責任でお願いいたします。