海外旅行に行くと悩ましいことの1つがチップです。国内ではサービス料として10％が自動的にチャージされているお店が多く、チップという習慣はありません。海外でも国によってはチップの習慣が無いところもあって、それぞれの場所のやり方に合わせるのは結構大変です。

とある旅行先のレストランで、チップの支払いについての注意書きを会計の伝票に挟み込んでいるのを見つけました（写真）。アメリカのカード会社が作成したものらしく、日本語だけではなく英語や中国語など世界中の言語で書かれています。この地ではチップは15％～20％が常識ということのようです。

サービス料として固定のコストがチャージされている日本のようなシステムにも違和感がありますが、このように最初からチップの目安を注意書きに書いてあるやり方も何だかサービスの押し売りのようでスマートな仕組みとは言えません。

チップの本質から言えば、お客様が満足したサービスに対する対価として支払うものであるからです。

海外の接客をしている人たちは、チップが入ってくることを前提に給与が設定されているから、チップが無いと生活できないと良く言われます。もしそうだとすれば、最初から価格に給与分を織り込んで、そこから給与支払い分を捻出すれば同じことのように思えます。本当にサービスに満足した人は、上乗せされた金額に、さらに自らチップを弾めば良いと思うのは私だけでしょうか？

実際、ニューヨークでは一部のレストランがチップを廃止し、その代り価格を値上げするという方法を採用し始めたようです。いつのまにか本来の良いサービスに対する感謝の印という意味合いが消えてしまったチップ制度。その見直しの動きが始まったのがアメリカというのが、何とも面白いところです。

日本にはチップの習慣が無い代わりに、お通し（チャージ）というより意味不明なシステムがあります。注文していないものを勝手に最初に出して、数百円の価格を料金として徴収する何とも不思議な習慣です。日本人がチップに悩む以上に、外国人は日本のお通しシステムには面喰っていると思います。

グローバルに世界中の人たちが旅行するようになって、チップやお通しといったローカルに異なるルールがどのように変わっていくかはとても興味のあるテーマです。どちらも廃止される方向がトレンドではないかと私は思っています。

ちなみにSHINOBY`S BAR 銀座はお通しもチャージもチップも頂いておりません！

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※内藤忍、及び株式会社資産デザイン研究所をはじめとする関連会社は、国内外の不動産、実物資産のご紹介、資産配分などの投資アドバイスは行いますが、金融商品の個別銘柄の勧誘・推奨などの投資助言行為は一切行っておりません。また投資の最終判断はご自身でお願いいたします。