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TOTOがユニットバスの新規受注を停止したというニュースが入ってきました。LIXILなどの同業他社の商品にも同様の対応が広がることが予想されます。

受注停止の原因となっているのは、ホルムズ海峡封鎖によるナフサ不足です。浴室の壁や天井にフィルムを接着する接着剤や浴槽のコーティング剤に使われており安定した供給が見通せなくなりました。

このような原油を原料とする商品はユニットバスに限らず住宅関連分野に幅広く存在します。供給不足が長期化すれば、ユニットバスだけではなく、他の石油関連商品にも影響が拡大していくことが予想されます。

例えば壁紙や床材に多用される塩化ビニル樹脂の供給不安です。クロスの張り替えやクッションフロアの施工コストが上昇し、リフォーム費用全体が底上げされることになります。

また、断熱材として使われる発泡プラスチック系資材や塗料や接着剤、さらには配管用のポリ塩化ビニル管なども部材不足となりコストの上昇だけではなく工期を引き延ばす要因となり得ます。

このようなイラン情勢による影響は不動産マーケットにどのような影響があるでしょうか。

まずこれらの石油関連商品の価格高騰が建築単価の上昇をもたらし新築不動産物件の価格上昇をもたらします。

また、商品不足による調達困難な状態が続き納期の遅れが発生すれば新築物件の供給タイミングが後ろにズレ込むことになります。当面の新規供給戸数が減少することで、都心部などの好立地物件を中心に、価格のさらなる高騰や中古市場への需要シフトを加速させることになるでしょう。

さらに中古物件を安く買って再生させるリノベーションビジネスも収益性が圧迫され、販売価格へ転嫁されることになります。

不動産関連企業の中には部材の調達そのものが困難になり売り上げが立たず撤退する企業が出たり、納期の遅れから資金繰りに苦慮する会社が増え、業績悪化から倒産する企業が増えると予想します。

金利上昇が逆風になっている不動産投資ですが、インフレによる家賃上昇だけでなく、部材価格の上昇や部材供給不足がプラスの影響をもたらすことになりそうです。

不謹慎な話ですが「TOTOショック」は不動産投資家には朗報と言えるでしょう。

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