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未だに何となくいかがわしいイメージがある暗号資産（仮想通貨）ですが、取り巻く環境は大きく変わっています。

最近目立つのは、金融業界から暗号資産業界へのアプローチが強まっていることです。

すでに日本でも、マネックスグループがコインチェックをグループ化し、SBIも暗号資産に力を入れています。

海外では、さらにドラスティックな変化が起こっています。

カナダでは、既にトロント証券取引所でビットコインを組み入れたETFが上場しており、更にイサリアムのETFも上場承認されました。アメリカでは、まだ暗号資産のETFは承認されていませんが、既にビットコインの先物がシカゴ・マーカンタイル取引所（CME）に上場しています。

機関投資家がこれから暗号資産へ参入してくることを見越し、シティグループやバンク・オブ・ニューヨーク・メロンは、暗号資産のカストディー業務に参入すると見られています。また、ゴールドマンサックスは、ビットコインの派生商品のトレーディングチームを立ち上げたと発表しました。

このような変化の中、日本の個人投資家はこれから暗号資産とどのように付き合ったらよいのでしょうか。

いかがわしい資産として、未だにくわず嫌いで敬遠する人もいます。確かに、関わっている人たちを見ると、資産運用とはあまり縁のない怪しげな人も多く、投資で一攫千金を煽っていることに違和感を感じることもあります。

しかし、今後アセットクラスの1つとして認知されるようになれば、資産配分に組み入れていく必要が出てきます。

だとすれば、「やらないリスク」を考慮し、小額で良いので、今からでも資産の一部で実験をしておくべきではないでしょうか？

今年に入ってからもメジャーな暗号資産は大きく上昇しています。今更始めてももう遅いと諦めている人もいるかもしれません。

しかし、今更遅すぎたと過去を悔やんでお、未来しか変えることはできません。今からでも、暗号資産への正しいアプローチを開始し、新しい技術であるブロックチェーンへの理解を深めていくべきだと思います。

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※内藤忍、及び株式会社資産デザイン研究所、株式会社資産デザイン・ソリューションズは、国内外の不動産、実物資産のご紹介、資産配分などの投資アドバイスは行いますが、金融商品の個別銘柄の勧誘・推奨などの投資助言行為は一切行っておりません。また、投資の最終判断はご自身の責任でお願いいたします。