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先週ネット上で話題になったのは、有名なユーチューバーが生活保護を受けている人たちに対する差別的な内容をユーチューブで配信し、炎上した事件でした。

私は内容に関しての是非を語る立場にはありませんが、なぜこのような炎上騒ぎが繰り返されるかについて、自分なりに考えてみました。

ユーチューバーのような、コンテンツを配信する人は、もともと自分の専門分野を持っているはずですが、人気が出てくると専門分野以外に関しても配信することが求められるようになります。

難しいことをわかりやすく説明するのは、一見簡単そうですが、そのわかりやすさの裏には、膨大な知識と情報の蓄積が必要です。

専門外の内容を語るためには、本を読んだり専門家から情報収集をして、コンテンツを組み立てていくことになります。しかし、専門外の内容を短期間で付け焼き刃で身に付けても基本ができていなければ、根本的に誤った方向に向かってしまうリスクがあります。

テレビのコメンテーターでも、弁護士が大雨による土砂災害について語ったり、医者が最近流行の音楽について意見を述べたりするのを見たりします。経験豊富なコメンテーターは、自分の専門分野以外は無難なコメントに終始し、馬脚を見せないように慎重に対応しています。

ところが、ユーチューブのような登録者数やアクセス数を激しく競っている媒体になると、毎回制作するコンテンツが視聴者にリアルに評価されます。

無難なコメントを配信しても、アクセスは伸びず、視聴者が離れていくリスクが出てくるのです。

こうなると、自分の専門外の分野であっても、旬のテーマに積極的に参戦し、過激な内容でコメントしたくなってしまう。そしてそれが、無知で的外れな内容となり炎上につながってしまうのです。

また、「炎上商法」と呼ばれる意図的な炎上騒ぎを引き起こすインフルエンサーも存在します。あえて極端な内容を発言し、賛否両論を引き起こすことで、注目を集めアクセスを稼ごうという過激なマーケティングです。

しかし、国際政治、宗教、人権問題、労働マーケットといった分野には、極めてセンシティブな内容が含まれています。

門外漢の人間が、生半可な知識で安易に意見を発したり、炎上狙いでコメントすると、今回の事件のように想像以上の大きなダメージにつながり、活動休止に追い込まれたりしてしまうのです。

大きなリスクがあるとは言え、世間の注目を浴びなければ、すぐに忘れられてしまう厳しい競争環境が変わらない限り、有名人やインフルエンサーの炎上騒ぎは、これからも繰り返されると思います。

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※内藤忍、及び株式会社資産デザイン研究所、株式会社資産デザイン・ソリューションズは、国内外の不動産、実物資産のご紹介、資産配分などの投資アドバイスは行いますが、金融商品の個別銘柄の勧誘・推奨などの投資助言行為は一切行っておりません。また、投資の最終判断はご自身の責任でお願いいたします。